freeeはシステム環境の選択として中小企業の有力な選択肢の一つとなります。そのポイントと対応する税理士の選び方を解説いたします。
freee導入のメリット
オンラインバンクやクレジットカードをAPI連携
freeeはクラウド環境にデータを保持しており、インターネットを介して情報を連携しやすい特徴を有しています。主要な情報のリアルタイムな連携が可能で、決算の早期化に役立ちます。
リアルタイムな情報連携
- オンラインバンクの取引履歴を連携
- クレジットカードの決済履歴を連携
給与計算・経費精算・請求書発行をfreeeで完結
freeeにはバックオフィス業務に必要な機能全般が組み込まれています。同じfreeeのシステム同士で情報連携するため、システム間の情報連携と管理がスムーズです。
給与計算機能を有する「freee人事労務」には、簡易的な人事労務管理と社会保険手続きの機能も付随しています。エクセル管理から脱却し、管理体制の強化を行いやすい環境です。
このように一連の機能が概ねそろっていることを考慮すると価格は安く、コストパフォーマンスに優れています。
顧問税理士とリアルタイムに情報共有
クラウド環境のため、ブラウザからいつでもfreeeにアクセスできます。従来のオフライン型のシステム環境と比較するとリアルタイムに財務数値を閲覧でき、経営判断に役立ちます。
freeeのデメリット・注意点
freee会計はスモールビジネス向け
freee人事労務の注意点
freeeに対応している税理士の特徴とは？
独自のUI（ユーザーインターフェース）に理解がある
freeeは元々「簿記の知識がなくても税理士不要で申告が可能になる会計ソフト」を目指していました。この目標は事実上頓挫し方針を変更しましたが、簿記の知識がない者が直接入力等を行うことを想定して初期設計がなされたため、入力画面等が従来の会計ソフトとは大きく異なっています。
そのため、「freeeお断り」の税理士が多くいることも事実で、独自のUIに理解がある税理士を選ぶことが大切です。
freeeの設計思想を理解している
freeeは、バックオフィス業務に必要な機能を包括的に備えた「ミニERP」として設計されています。従来のERPは非常に高額なものに限られておりましたが、freeeはインターネット環境を活用して統合的なシステムを安価に提供しています。
freeeを活用して経営判断や業務フローの改善に役立てるためには、freeeの設計思想とERPへの理解が重要です。
freeeの利用に習熟している
前述の通り、freeeは従来の会計ソフトにはない特徴を備えているため、一般的な会計ソフトと比較すると会計・税務に習熟していれば使いこなせるものではないという側面もあり、freeeの利用に習熟した税理士の方が好ましいと考えられます。
freee対応の顧問税理士・導入支援のご相談ならAIknot日本橋会計事務所へ！
freee３つ星認定アドバイザー
freeeは、freeeを利用したクライアントへの支援実績数等に応じた認定を行っております。必ずしも正確な熟練度を示す指標ではありませんが、AIknot日本橋会計事務所は３つ星アドバイザーに認定されています。
IT・DX支援に関する高い専門性
当社は、簡易的なアプリケーション開発も行うなどIT・DX支援に関する高い専門性を有しています。freeeはいち早くAPIリファレンスを開放したため、GASによる自動化支援の実績等もございます。
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